お元氣様です。
先日はボーリング調査で関東地方某所へ出張しておりました。
関東地方では関東ローム層と呼ばれるローカルソイルが存在することはみなさんもご存知だとは思いますが、その地域は特に関東ローム層が厚く堆積しており、20m近くボーリングしていたのですが、掘削に使用していたボーリングマシンのケーシングが途中、ロームの粘性に負けて回らなくなるといった、ちょっとしたトラブル等もありましたが、再度打ち直すことで無事ボーリングも完了しました。
さて、表題にもある平成30年以降にガソリンスタンドの土壌汚染調査が・・・ということなのですが、何故なのかお分かりになりますでしょうか?
消防法規制の強化によって平成24年以降の一時期ガソリンスタンド後の調査というものが流行ったことは皆さんの記憶にもあり、地方のガソリンスタンドも次々と閉鎖していった印象があるのではないでしょうか?
実は地下タンクの寿命(埋設後40年以上経過した鋼製一重殻タンク等)の第2のピークが平成31年に訪れるということが最近の新聞の情報から分かりました。
このことから、地下タンクをわざわざ入れ替えるコストを考えたら閉鎖してしまおうと考えるガソリンスタンドも多いのではないかと思い、今回のブログの題材にしました。
このタンクの寿命は一次ピークであった平成26年の7001本以降、減少しており実は今年の平成29年がここ最近では最も少ない4335本であったとされています。
平成31年は7341本で平成32年が7149本となり平成33年以降に再び4000本を割る数字となるもようです。
寿命の来たタンクは内面の加工や腐食防止の対策を取る必要があり、補修業者によると過去に対象となったタンクの約0.8%で漏えいが発覚したという情報もございます。
漏れていた場合に、営業を続ける限りタンク下の土壌へ、土壌を浸透し、地下水面へとガソリン等が漏れ出していくことになります。
最近では土壌汚染という言葉に敏感になった一般ユーザーの方からの問い合わせで隣がガソリンスタンドなので・・・といったような不安な声を聞くこともございます。何事にも早めの対処と対策を取ることが今後のコストを抑えることに繋がって来るのだなと感じられます。
また、ガソリンスタンドは基準も厳しく、廃止直後の調査では汚染が出なかったというケースもしばしばあります。
ただ、土地を購入後にタンク等を撤去する際にガソリンが漏れ出し、その土地の土壌や酷いと地下水までも汚染させてしまうことがあります。
撤去前の処理を確実に行い、環境に配慮した施工を行うことが今後は解体業にも求められる点なのではないでしょうか。
>>>ガソリンスタンドの土壌汚染調査について詳しくはこちらから
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望月
*業務時間外は、直接担当者に繋がります。