土壌汚染調査のご相談をいただく際に、対象地では過去に閉鎖された工場の履歴があった、クリーニング店の履歴があった等、様々な要因があります。土壌汚染調査を行う上では、過去にどのような履歴があったかを調べる必要があります。
一番簡単な方法としては住宅地図による確認ですね。
そこで工場やクリーニング店が記載されているようですと、土壌汚染の存在する可能性があります。
その他には登記簿謄本などにも記載されている場合があります。
例えば工場が社名で土地を購入している場合には、会社名で登記簿に乗っている可能性があります。
ただし、借地などの可能性も高いので、そこまで確実ではありませんが・・・。
ここまでは土地の利用履歴ということで、土壌汚染の可能性を把握するための調査です。
実際にその土地に土壌汚染が有るのかどうかを調べるには、現地で土壌試料を採取しなければなりません。
■□関連□■
地歴調査（土地利用履歴調査）について詳しくはこちらから
実際に工場やクリーニング店舗の履歴がある場合にはどうすればよいのか、というところからですね。
クリーニング店であれば土壌汚染に係るような有害物質を把握することができるのですが、工場となるとどんな作業をしていたのか、どんな薬品を使っていたのかで有害物質が多岐にわたります。現在も操業している工場であればヒアリングなども行えますが、事業主や地主が代替わりをしているところであれば、聞きだすこともできません。案外このようなケースが多くあります。
工場等の中には、騒音や排水量、電気使用量などで特定施設として届出がされている場合があります。水質汚濁防止法、下水道法などの特定施設では土壌汚染に係る物質の種類などを記載している場合（特定有害物質使用特定施設と言います。）があります。これらの情報が残っている場合には、何かしらの作業で有害物質を使用していた履歴となるので、有害物質が漏れてしまったり、不適切な処置を行っていると土壌汚染の可能性が高くなる傾向があります。
基本的には工場などを廃止する際には、土壌汚染調査を行ない、汚染の有無を調査しなければなりません（事例紹介：特定施設の廃止）。もしくは汚染の除去を行った上でないと工場の廃止ができないことになっています。しかし、中には過去の工場の履歴が残っている（廃止されていない）場合があります。調査を行う際には便利な部分がありますが、次の土地利用者の方には迷惑な話で、当時の事業主の方がいなければ、現在の地主もしくは事業主が土壌汚染調査を行わなくてはなりません。土壌汚染とは関係ない事業を行っていたのに、責任がかかってきます。
土地購入や賃借などは土壌汚染とは切っても切れない関係になります。
土壌汚染のある土地を買ってしまうと、土壌汚染調査の費用や汚染の除去を行う責任も引き継ぐことになります。十分に考慮したうえで契約をするようにしてくださいね。
土壌汚染の調査、汚染の除去に関することなら
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森上
＊業務時間外は、直接担当者に繋がります。
